山本 五十六は、1939年 (昭和14年) 8月30日から海軍の連合艦隊司令長官を務めた人物である。軍人として日露戦争を経験している。その日露戦争で左手の中指と人差し指を失っている．山本は日独伊三国同盟にもアメリカとの戦争にも反対であった。ドイツと 軍事同盟を結べば、英米との関係が悪化して支那事変解決が難しくなる。日ソ開戦の場合ドイツは距離が遠すぎて援助・支援が期待できない。ドイツとイタリアに中国大陸の権益を要求される懸念がある。などが理由であった。
1940年 (昭和15年) 1月16日、米内 光政を内閣総理大臣とする米内内閣が発足した。米内も三国同盟と英米との戦争には反対であった。

山本が海軍次官であった時、陸軍の辻 政信らが、「日本は日独伊三国同盟を結び、この際、ことごとく邪魔をしてきた英米も合わせて討つべきである」と、日独伊の三国同盟締結を迫ってきたことがあった。そのような状況から、山本暗殺の危険性もあると考え、当時海軍大臣であった米内は、山本を連合艦隊司令長官にして政治の場から遠ざけた。

米内内閣は、三国同盟を推進する陸軍の工作によって 7月22日に解散させられた。約 7ヶ月の内閣であった。同日、近衛 文麿の第二次近衛内閣が発足した。その 2 ヶ月の 9月22日に日独伊三国同盟が締結された。
近衛に日米戦争の場合の見込みを問われた山本は答えた。
「是非やれと言われればやるが、最初の半年や1年の間は暴れてやるが、2年 3年となれば全く確信は持てない。三国条約が出来たのは致し方ないが、日米戦争を回避する様、極力努力願いたい」

翌年の 1941年1月14日頃、山本は第十一航空艦隊参謀長 大西瀧治郎少将へ次のような主旨の手紙を送った。手紙を受け取った大西は、山本を 1月26日か 27日に訪ねている。
「日米開戦のやむなきに至るかもしれない。その場合、何か余程思い切った戦法をとらなければ勝ち目はない。それには開戦時、ハワイ方面にある米国艦隊の主力に対し、航空機による痛撃を与え、当分の間、米国艦隊の西太平洋進行を不可能にする必要がある。この作戦は容易ではないが、指揮官として全力を挙げる決意である。ついては、この作戦を如何なる方法によって実施すればよいか研究してもらいたい」
山本は、長期戦になればアメリカには勝てない、早い段階で戦局を有利にし、講和に持ち込んで戦争を終わらせたいと考えた。
計画書は 3月初旬ごろ山本に届けられた。

山本の計画には反対意見もあった。第一航空艦隊参謀長 草鹿龍之介らも反対であった。山本に反対意見を展開したが、山本は、「ハワイ奇襲作戦は断行する。君たちのいうことも一理あるが、僕の言ったこともよく研究してくれ。どうか私の信念を実現することに全力を尽くしてくれ」と頼んだ。
10月19日、作戦は決定した。海軍大臣 嶋田繁太郎も、10月24日付の山本の書簡で決意を知り、作戦を許可した。作戦は隠密裏に行われることになった。
真珠湾奇襲攻撃は、戦争反対の山本が、皮肉にもその戦争の最前線の指揮官になって下した結論、作戦だった。山本は、その苦悩を記した次のような手紙を堀 悌吉に送っている。
「大勢は既に最悪の場合に陥りたりと認む。今更誰が善いの悪いのと言った所ではじまらぬ話也。 個人としての意見と正確に正反対の決意を固め、其の方向に一途邁進の他なき現在の立場は誠に変なもの也。これも命というものか」

堀は、江田島の海軍兵学校時代の山本の同期生で、山本の生涯の親友てあった。日露戦争に山本と共に従軍した堀は、「忘るることのできないのは、ロシアの旗艦スワロフが全艦猛火に包まれ、我が主力部隊も全砲火を蒙って沈んで行ったのである。『ああ気の毒だ。可哀そうだ』と思わぬものはなかったであろうと思う」と自伝で記している。海軍大学校時代に堀は、「戦争善悪論」という論文を書いている。この論文に次のような文章がある。
「国家は其の正統なる目的の為戦争を起こし、又は応ずることあるべし。然れども其の目的を達するに戦争によらずして他に平和的手段あらば之によるを可とするべきなり。あらゆる場合に於いて国家が行う戦争を是認して善となすべからずなり。戦争なる行為は常に乱凶悪なり。人の好むところ非ずして等しく忌むところのもの也」

満州事変の最中の 1932年 (昭和7年) 1月に発生した第一次上海事変で堀は上海に派遣される。しかし、堀は攻撃にあたって民間人に被害が及ばないように留意したため、攻撃準備を怠ったと艦隊派から激しく攻撃された。1934年 (昭和9年)、艦隊派が主導した人事で、堀は予備役に編入され、翌年、故郷の大分に帰った。予備役と言うのは、在郷軍人とも呼ばれ、つまり、軍人としての職を失うことである。
艦隊派と言うのは、山本らとは違い、戦いは、巨大な戦艦と大砲で敵を撃沈すべきとする巨艦大砲主義を主張する日本海軍の権力を握っていた派閥で、真珠湾奇襲攻撃の機動部隊である第一航空艦隊司令長官の南雲 忠一中将は、艦隊派である。この人事は山本が望んだわけではない。山本は、自身が直接指揮を執りたいと申し出たが許可されなかった。

ハワイ作戦が本決まりになった 1941年 (昭和16年) 11月13日、山本は岩国の海軍司令部に、各艦隊の司令長官を集めて最後の打ち合わせを行い、 「日米交渉が妥結した場合は直ちに反転帰投するように」と命令した。南雲は、「出動後に引き帰すことは、実際問題として無理です。それは士気にも大きな影響があります」と述べた。航空隊指揮官からも「出かかった小便を途中で止めるようなもので出来ない」との意見が出た。山本は、「百年兵を養うは、ただ平和を護るためである。もしこの命令を受けて帰れないと思う指揮官があるなら、ただいまから出勤を禁ずる。即刻辞表を出せ」と声を荒らげた。
開戦を決定した 12月1日の御前会議の翌日、山本は東京で堀と会っている。山本は「とうとう決まったよ。万事休す」 と言った。堀は「そうか」と答えた。12月4日、堀は、呉に帰る山本を横浜駅で見送った。「もう俺は帰れんだろうな」と山本は言った。これが最後の別れとなった。


1943年 (昭和18年) 4月18日午前6時、前線視察のための山本を乗せた搭乗機が、護衛用の 6機の零戦 (ゼロ戦 - 零式艦上戦闘機) を伴ってラバウル基地を出発した。7時50分頃、その搭乗機が、ブーゲンビル島上空でアメリカの戦闘機 P-38に撃墜され、山本は戦死した。開戦から 1年4ヶ月目のことだった。 遺体は捜索 2日目に発見されたが、山本長官の死は全軍の士気に影響すると予想して、関係者には箝口令が敷かれた。
山本の遺骨は 5月21日に東京に到着し国民に公表され、6月5日に国葬が執行された。日本ではこの事件を「海軍甲事件 (カイグンコウジケン)」と言っている。海軍甲事件のアメリカ側の名称はヴェンジェンス作戦 (Operation Vengeance) である。これには、真珠湾攻撃を立案した山本への報復・復讐という意味が込められている。

山本の前線基地視察の情報を掴んだ太平洋艦隊司令長官 チェスター・ニミッツは、山本の殺害を考えた。山本が戦死すれば日本軍の士気が低下するに違いない。しかし、山本よりも優秀な軍人が後任になるなら攻撃を控えようと本国に伺いをたてた。本国からは、「無能な敵将であれば生かしておくほうが味方に利益である。山本五十六に代わるような軍人は山口多聞だが、彼は先のミッドウェー海戦で戦死しているので山本機を撃墜して構わない」という回答があった。ニミッツは参謀らと会議を開き、検討の結果、山本の殺害を決断し、南太平洋方面軍司令官ウィリアム・ハルゼーに山本の行程を連絡した。
山本のような有名人を殺害することは、日本の対米憎悪の増大や、それに伴う戦意の高揚を引き起こす懸念もあった。そこで、ニミッツはフランク・ノックス海軍長官とルーズベルト大統領の許可をとった上で、最終的な命令をハルゼーに下した。

作戦実行地点までは長距離だった。ハルゼーは、山本が極めて時間に正確で今回も予定を守ることを前提に、航続距離の長いガダルカナルの陸軍機 P-38 を使用することにした。4月18日5時25分、P-38 戦闘機18機 (内 2機は途中離脱) がガダルカナル島ヘンダーソン基地を飛び立った。日本軍の暗号解読に成功している事実を日本側に悟られないよう、偶然の遭遇であったかのようにするため、零戦との戦いには不利な低空からの攻撃とした。また、翌日も P-38 の編隊を飛ばした。ニミッツは、作戦の内容について関係者に箝口令を敷いた。翌日のサンフランシスコ放送は、山本長官の名前を出すことなく、一式陸上攻撃機撃墜の事実だけを簡単に報じた。
当時、太平洋艦隊情報参謀だったウイン・レイントンは後に語っている。「山本は日本の国鉄の急行つばめ号やさくら号のように正確だった。だからできた。待ち伏せの時間は 2 ～ 3分しかなかった。ガソリンが無くなって帰れなくなるからね」
当時、山本五十六をヤマモト・ヒフティシックスと言っているアメリカ軍人がいた。ちなみに連合艦隊はアメリカでも「レンゴウカンタイ」、零戦は「ミートボール」である。 特攻機は「カミカゼ - 神風」あるいは[Suicide machine - 自殺機] と言われた。

山本の事故の時、アメリカは日本の暗号を解読して待ち伏せしたのではないかという議論があった。暗号用の乱数は 2週間前に変えたばかりだから解読できるはずがない。待ち伏せならば上空から攻撃してくるはずである。南方艦隊司令部の草鹿 任一長官は、山本長官と同じ視察電文を使い、自らの視察を打電して、50機以上の護衛機を付けておとり作戦を実行した。しかし、敵機は 1機も現れなかった。大本営はアメリカの放送を聴き続けたが、山本の名前は出てこなかった。調査報告書には、
「我が暗号は理論的に解読は不能なりて、敵の放送と合わせ考えれば偶然遭遇せりと判断せざると濃厚なり」
と書かれた。

日本海軍が使用していた戦略暗号である D暗号 (米側呼称 N-25) は、ジョセフ・ロシュフォートが率いる米海軍戦闘情報隊が、ミッドウェイ海戦の前に解読に成功している。それにより、日本がアリューシャン方面とミッドウェー島を同時攻撃する計画を掴んだ。その計画には各部隊の編成、攻撃方法、手順、日時などが詳細に指示されていた。驚く程詳細な計画内容であったため、「これは山本がアメリカに仕掛けた罠かも知れない」 と疑う参謀もいた。
アメリカ軍は、ミッドウェイ島の島中に対航空機用の高射砲を設置して日本軍を待ち受けた。ミッドウェイ島を攻撃した元日本軍のパイロットは、島中が高射砲だらけだったと言っている。
ミッドウェイ島は、東京とハワイとのほぼ直線上にあり、東京からは約 3,800km、ミッドウェイ島からハワイ諸島のハワイ島までは約 2,400km ある。当時、ミッドウェイ島とハワイとは海底ケーブルを使用した通信が可能になっていた。

ミッドウェイにおける海戦は、真珠湾奇襲攻撃の 6ヶ月後の、1942年 (昭和17年) 6月5日から 7日まで行われた。日本軍がフィリピンのほぼ全域を占領した頃である。このミッドウェイ海戦で日本軍は、投入した全ての空母 4隻と搭載航空機 290機全てを失い、3057名が戦死し大敗した。ミッドウェイ海戦を境にして、日本軍は敗退していくことになる。
空母というのは航空母艦の略で、船の甲板が滑走路になっている軍艦である。つまり、海に浮かぶ飛行場としての機能を持っている軍艦である。空母を失うと、海上での戦いは絶対的に不利になる。また、海上から航空機を使用して陸上の敵陣地を攻撃できなくなる。


真珠湾奇襲攻撃の報道に日本中が涌きかえっていた。日独伊三国同盟に反対して、メディアに叩かれていた山本は一躍国民の英雄となった。しかし、山本は、真珠湾攻撃の目的が十分に果たされたとは考えていなかった。攻撃当日、湾外に出ていた空母を撃滅できていなかった。工場や修理施設、石油タンクがある石油貯蔵施設なども攻撃していなかった。真珠湾奇襲攻撃から 1ヶ月後の 1942年 (昭和17年) 1月12日の堀宛ての手紙で山本は、
「英米も日本を少し馬鹿にし過ぎたるも、彼らにすれば飼い犬に一寸手をかまれたぐらいに考え、特に米としてはそろそろ本格的対日戦にとりかかる本心らしく、国内の軽薄なるさわぎは誠に外聞悪き事にて、此様にては東京の一撃にて忽ち縮み上がるならんと心配に不堪候。まだまだこんな事にては到底安心できず。せめて布哇にて空母の三隻位もせしめ置かばと残念に存居候」
と書いている。文中の漢字の「不堪候」はタエナキニソウロウと読み、強調する時に使用する。「布哇」はハワイ、「存居候」はゾンジオリソウロウと読み、思っているという意味である。
山本は、よく通っていた料亭で堀と会い、日本の将来について語っていたと言う。その料亭の女将宛ての 1942年 (昭和17年) 1月9日の手紙にも東京空爆について触れている。
「今に東京に爆弾の雨がふると、もしやおしまいでしょう。そうなると流石の和幸も落ちついて商売も出来なくなるでしょうから、其時は其時に等という呑気ではなく考えておく事ですね」

その手紙の 3ヶ月後、真珠湾奇襲攻撃から 4ヶ月後の 1942年 (昭和17年) 4月18日、日本近海のアメリカ軍空母ホーネットから発進した B-25 双発爆撃機 16機が、東京、川崎、横須賀、名古屋、四日市、神戸を空爆している。この時、東条英機首相が搭乗していた航空機が、水戸上空で、東京空爆後の B-25 と遭遇している。東条は「あれはアメリカだぞ」と叫んだ。同乗していた秘書官によると、互いの顔が見える距離まで接近したが、アメリカの飛行機はそのまま西へ向かったと言う。

• 聯合艦隊司令長官 山本五十六 - Wikipedia | 原作 : 半藤一利。東映 : 2011年

• ミッドウェイ (2019年の映画) - Wikipedia | アメリカ : 2019年

山本は、これからは航空機戦の時代であり、アメリカの産業力を考えると日本はアメリカと戦争しても勝てないと言っていた。その産業力 (工業力) を示すデータがある。第二次世界大戦中に日本が製造した正規航空母艦は 9隻 (他に護衛空母が 9隻)、アメリカは 22隻 (他に護衛空母が 93隻)。航空機は日本が 79,123機、アメリカは 324,750機である。
日本を空襲した「超空の要塞」とか「未来から来た爆撃機」と呼ばれた B-29 は 1943年 (昭和18年) 9月の量産開始から 2 年間に 3,970機生産された。B-29 はボーイング社製であるが、ベル社 (電話会社) も巨大な工場を建て、B-29 の量産をしていた。工場の食堂では当時の日本では考えられない食事ができ、託児所も設置され、自家用車で通う従業員も多かった。終戦間際に開発された原子爆弾は月 9発の量産が可能になっていた。
第二次世界大戦前のアメリカは、陸海軍合わせてもわすか 33万人で、軍事力は世界で第17位であったが、終戦後には世界第1位の軍事大国になっていた。

開戦当時のアメリカの国力は、日本に対して、国民総生産 (GNP) が 12倍、鋼材 17倍、自動車保有台数 160倍、石油 721倍であった。世界の自動車の 3 分の 2 はアメリカが保有していた。このことは当時の日本の小学校でも教えられていた。

工業力だけでなく技術にも日本とアメリカとは差があった。ミッドウェイ海戦において、日本軍は航空機によつてアメリカ軍の航空編隊を発見しているが、アメリカ軍はレーダ (日本軍の呼称は電波標定機) を使用している。それはマイクロ波を発振できる分割陽極型マグネトロンを使用した高性能のレーダであった。当時の日本軍のレーダは「無いよりはまし」程度の性能ではあっだが、日本軍の空母にはレーダが装備されていなかった。また、アメリカ軍は、電波の送受信に八木アンテナ (正式名は八木・宇田アンテナ) を使用していた。これは、指向性が高く、一定の方向に強く電波を送ったり、一定方向からの電波を強く受信できる機能を持っているアンテナである。これらの画期的な発明をしたのは日本人であるが、日本国内ではほとんど注目されなかった。しかし、外国では高く評価されていた。アメリカでは、悪天候など視界が悪い時の飛行機の離着陸の誘導システムに利用され、イギリスでは敵の航空機を察知するためのレーダ装置に使われていた。広島と長崎に投下された原子爆弾には八木アンテナが組み込まれていた。それは、より効果的な位置で原子爆弾を爆発させるため、地上からの高さを測るために使用された。
日本で八木アンテナが普及したのはテレビが普及してからである。テレビの普及と共に民家の家の屋根には雨後の竹の子のように八木アンテナが取り付けられた。東京ではラジオやテレビの電波が東京タワー (正式名は日本電波塔) から送られるようになったので、アンテナは一斉に東京タワーの方向に向けられた。

1942年 (昭和17年) 2月、日本軍はイギリスの植民地であるシンガポールを占領した。占領したイギリス軍基地内のゴミ焼却炉で、日本軍の技術将校 松元 泰清中佐が、図面や電気回路が描かれている古ぼけたノートを見つけた。そのノートには YAGI と言う文字が多く書かれていた。それは、捕虜になっていたイギリス軍のニューマン伍長のノートであった。松元はニューマンに「お前のノートに書いてある YAGI とは一体何のことか ?」と訊いた。ニューマンは、「ヤギ ? 貴方がたは本当に知らないのか。YAGI というのはそのアンテナを発明した日本人の名前じゃないか」 と答えた。イギリス軍の高射砲陣地には、魚の骨のようなそのアンテナが置かれていた。

1941年 (昭和16年) 1月、陸軍情報将校 新庄 健吉は、参謀本部からアメリカ出張を命じられ、4月から、身分を三井物産ニューヨーク支店の社員として活動を開始した。
新庄が算出した日本とアメリカの国力差は、鉄鋼 ]:24、石油産出力 1:無限、石炭 1:12、電力 1:5、アルミ 1:8、飛行機 1:8、自動車 1:50、船舶保有量 1:2、工業労働力 1:5、となり、重工業は 1:20 という結果であった。調査報告書は、日本に帰国する日本大使館付武官補の岩畔 豪雄 (イワクロヒデオ) に渡され、8月に参謀本部に届けられた。新庄は、集計作業に、当時の日本にはほとんどなかった IBM の統計機を使用していた。

ニューヨークを離れる時の夕食会で新庄は、「日米開戦があれば必ず日本は負ける」という話をした。現役の高級軍人がそのような発言をしたことに、その場にいた全員が凍り付いてしまった、と新庄の調査に協力した元三井物産の古崎 博は証言している。
拠点をワシントンの日本大使館に移した新庄は体調を崩し、ワシントンのジョージタウン大学病院に入院。12月4日、急性肺炎を併発して亡くなった。葬儀は、12月8日 (現地 12月7日) に行われた。奇しくもその日は真珠湾奇襲攻撃の日であった。終戦時、軍関係の多くの書類が焼却処分されたが、新庄の報告書は陸軍省に保管されていた。

当時、日本の陸軍省でも独自に日米の国力差の調査が行われていた。多くの民間の学者が加わって、陸軍省戦争経済研究班よって調査された。結果は、新庄と同じ 1:20 であった。この結果を元に研究班で説明したが、「聞いている人は皆居眠りをしていた」と言う。
この研究班は、1939年 (昭和14年) 9月に陸軍省軍務局軍事課長の岩畔 豪雄大佐が中心となって設立された。秋丸 次朗中佐が率いたので、秋丸機関とも呼ばれていた。

当時の機密戦争日誌には、「対英米戦を決意すべきや、この苦悩連綿として尽きず。この苦悩は、巨大な国力を誇るアメリカを前にした怯えでもある」と記されている。

ミッドウェイ海戦の 4ヶ月後、真珠湾奇襲攻撃から 10ヶ月後、ワシントンの国務省で、総合戦争計画委員会 (JWPC) のホワイトチームと呼ばれるメンバーが日本敗北後の占領計画の会議を開いている。最終的に、コスト削減を目的として、日本をアメリカ、ソ連、イギリス、中国の 4ヶ国で分割統治する案をまとめた。一方、国務省戦後計画委員会 (PWC) は、1944年 (昭和19年) 5月、日本を分割することなく、天皇制を残し、日本国政府を介した間接統治とする予備草案を作成した。

原子爆弾の開発が成功したことにより、アメリカのトルーマン大統領は、ソ連の助けを必要としないで戦争を終わらせることができる確信を持った。終戦翌日の 8月16日、スターリンは北海道の北半分を要求してきたが、トルーマンはこれを拒否した。結果的にアメリカ単独の統治になった。後に、イギリスの首相だったチャーチルが「鉄のカーテン」と呼んだ米ソの冷戦は始まっていた。